2014年8月1日
本物のCSR

マテリアリティは絞りこめてますか?

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こんにちは、レスポンスアビリティの足立です。

突然ですが、
マテリアリティ(materiality)という言葉をご存知でしょうか?
CSR報告書の作成を担当している方は
もちろんよくご存知だと思いますが、
一般にはまだ馴染みのない言葉かと思います。

辞書でひくと「重要性」という意味であることはわかると
思いますが、それではどういう意味で重要なのでしょうか?

実はこの言葉が最近急に注目されるようになってきたのは、
GRI(Global Reporting Initiative)の持続可能性報告のガイドライン(Sustainability Reporting Guidelines)が昨年(2013年)6月に
第4版に改訂されたことの影響でしょう。

というのものこの改訂4版(通常、G4と呼ばれます)では、
企業に対してマテリアルな側面について報告するように
求めている
からです。

これまでも日本の多くの企業はGRIのガイドライン(G3およびG3.1)を使ってきましたが、G3などの古いガイドラインが使えるのは2015年12月までで、
それ以降はG4に移行しなくてはいけません。

また、G4に準拠していると表明するためには、
GRIが定めたいくつかの条件を満たさなくてはいけません。

GRI G4に準拠する条件

その条件の一つが、
自社にとってマテリアルな側面、
つまりマテリアリティについての報告であり、
またどうやってマテリアリティを特定したのか
そのプロセスについても説明すること
が求められています。

これはこれまでの持続可能性報告とは大きく異なります。

一つは、これまでは何を報告するかは報告書(企業)に
任されていたのに対して、
今回からは「重要なことを報告しろ」(あたり前ですが…)
と明確に指示されるようになったことです。

しかも、何が重要だと考えたのか、
そのプロセスについても説明しろいうことで、
これまでとの違いに面食らっている企業も多いと思います。

そのためでしょうか、
移行期間は来年12月と迫っているのに対して
マテリアリティを特定できていない企業もまだ多そうです。

東洋経済の今年の調査によれば、
「マテリアリティを設定」している企業はまだ半数に満たない
38.9%だそうです。

活動のマテリアリティ設定
「あり」:38.9%(356社)
「なし」:51.8%(473社)
「設定予定」:7.0%(64社)
「その他」:2.3%(21社)
(出所:CSR企業総覧2014 東洋経済「第9回CSR調査」業種別集計結果)

CSR活動のマテリアリティを設定している会社は38.9%(2014年版)

「2014年版」とはありますが、
昨年の夏時点での回答ですので、
おそらくその後急速に状況は変わっているのでないかとは思います。

しかし、G4への切り換え期限は2015年中ですので、
報告書作成のタイミングを考えると
実質的にはあと1年(1回)しかありません

あなたの会社ではマテリアリティが適切に特定されているか、
ぜひご確認ください。

ちなみに、レスポンスアビリティでは今週、
マテリアリティの特定をテーマにセミナーを
開催したところ大変好評で、
企業の方々の関心が高いことを改め感じました。

私がなぜマテリアリティの特定が重要だと考えるか
また、どのようにマテリアリティを特定するのが適切なのか
そうしたことについては、
これからまたおいおい取り上げていきたいと思います。
 
 
 
*マテリアリティの特定に興味のある方はマテリアリティ分析サービスをご覧ください。*
 
 
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