環境新聞（2015年5月13日付）のシリーズ第10回「失われる生物多様性 自然資本経営への変革」の中で、「自然資本負荷を可視化 消費者変える工夫を」というタイトルで、Trucost社トム・バーネット氏へのインタビュー記事が掲載されました。
Trucost社は、企業による自然資本への影響評価に関して世界をリードし、また、自然資本評価の国際的な共通フレームワーク、自然資本プロトコルの策定においても主導的な役割を果たしています。
インタビューは、先月4月14日に、レスポンスアビリティがビジネスパートナーであるTrucost社とで共同開催した非財務情報のセミナー後に行われたもので、バーネット氏は「持続可能な生産・消費の実現に向け、事業活動が自然環境に与える負荷の正しい評価が不可欠である」と指摘しています。
また同時に、消費者の意識啓蒙の重要性にも触れ、「正しい情報を人々に提供すれば、人は動くと思う。そのためには、ソーシャルメディアのツールを従来の広告ではなく、持続可能な購買を後押しするような利用方法の工夫が必要であろう」と述べています。
（インタビューの詳しい内容は環境新聞紙面でご覧ください。）
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インタビューにもあるように、今後ますます「事業活動が自然環境に与える負荷の正しい評価」が求められてくるでしょう。
レスポンスアビリティでは、Trucost社の自然資本会計の手法を使い、事業活動のサライチェーン全体に与える環境負荷を定量的に評価するサービスを行っています。詳しくは、以下をご覧ください。
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